特徴

三つの特徴があります

特徴１	目的にかなう従業員意識調査を実施できる。 ２０カテゴリーのなかから調査したい４カテゴリー（ご希望によって増減可）を選択できます。
特徴２	因子分析を行う。 科学的検証が可能である因子分析により、御社にとって重要なアイテムが抽出されます。
特徴３	経営的提言は科学的プロセスで作成される。 上記特徴２の重要アイテムに基づく経営的提言が盛り込まれる。

効果

従業員意識調査をすることで、３つの効果が得られます

１、経営者の評価が高まる

課題にもとづく質問であるため従業員は「社長は聞いてくれている」という信頼感を持ちます

２、経営者は弊社提供報告書を経営のヒントにすることができる

この報告書によって御社の長所・短所が浮かび上がり、経営の参考にできます

３、調査の継続によって経営の効果を知ることができる

調査は、「調べる」と「確認」の意味を持ち、継続的マネジメントが可能になります

お申し込みから実施までの流れ

実績のある中小企業診断士がすべてを担当します。
コンテンツ、質問票、報告書の制作および御社とのご対応を、一貫したチームで、次の手順で、実施・報告します。

(1)事前打ち合わせ　⇒　(2)調査設計　⇒　(3)調査の実施　⇒　(4)分析・報告

(1)事前打ち合わせ

お問合せ・お申込みは弊社HP「お問合せ・お申込み」からお願いします。
よくあるご質問（FAQ）をページ下欄に用意したのでご活用ください。

ご質問にはメールにてご回答いたします。
その後、実施に向けて、御社を訪問し、打ち合わせを複数回行います。
＜打ち合わせでの確認事項＞
　現状課題、調査目的、対象人数、実施時期、ご要望事項

実際に行うに至った場合、御社（甲）と弊社（乙）とのあいだに「委任契約」を結びます。

(2)調査設計

弊社の中小企業診断士が質問票を設計・作成します。
なお、調査者（ヒアリング者を含む）の経歴書を事前にお渡しします。

＜質問票の一般例＞
カテゴリー数　４、質問数　２０問（＝４×５）、選択肢数　４
※カテゴリーとは弊社の「カテゴリーごと質問集」にかかる質問群のことです

(3)調査の実施

御社より質問票を配布しますので、実施していただきます。
【実施方法】パソコン、スマートフォン、紙、Webと紙の併用も可

ご要望があれば、従業員ヒアリングも可能です。
【ヒアリング例】１対１形式、一人３０分（うち５分休憩）、
　　　　　　　　声が漏れない場合、社内会議室でもよいが、社外のレンタル会議室などが望ましい

(4)分析・報告

弊社の中小企業診断士が集計・分析を行い、報告書を作成しご説明します。

【報告方法】
所要時間　：1.5時間程度
場所　　　：御社会議室
報告対象者：社長（可能ならば）、人事部長（または総務部長）、担当者
弊社担当者：主任担当者、副担当者

活動実績

これまでに次の企業様の従業員意識調査をしました（２０２６年４月末実績）。

◇S社　日常品の企画・制作・卸

◆A社　介護施設

◇K社　製造業

◆F社　ビルメン

料金

別途、お見積もりいたします。

料金は、基本料金、調査条件（人数、所要期間など）による費用からなります。
調査のために宿泊費・旅費がかかる場合、実費を申し受けます。

乗り換えまたはセカンド的調査

「すでに他機関で実施しているが、弊社に変えてみたい」、
あるいは「他機関と並行して実施してみたい」というご要望もお受けします。

※先行機関様の情報は厳守いたします。

よくあるご質問（FAQ）

１、対象者について

Q１：従業員とは社員のことか？
A１：そうです。ただし、御社のご希望に従い、非正規の従業員、関連会社の従業員を含めることもできます。

Q２：質問票は電子媒体・紙媒体併用は可能か？
A２：可能です。

２、調査方法について

Q１：カテゴリーとはなにか？
A１：調査にかかる経営課題の分野です。テーマともいえます。
弊社は、複数のサポーター（弊社会員の中小企業診断士）の実体験をもとに、さらに「ヒューマンリソースマネジメント規格（ISO30414）」の１１領域をキーに、カテゴリーと質問を抽出し、以下の２０個のカテゴリー（各質問５項目）にまとめています。
＜カテゴリ―＞
・経営方針目標・勤労意欲・貢献意欲にかかる相違・仕事と社会貢献・ジェンダー・経営者の能力への依存・上司の考えの押し付け・価値観/優先度のギャップ・職場コミュニケーション・職務としての経営者・業務遂行に関するギャップ・人材の流れ・業務改善意欲の実現・労働環境・個人の力量と能力・会社の方向性/行動指針・マネジメントに関する指針・能力開発/仕事の進め方・後継者育成・人材の確保

Q２：カテゴリーがあると何がいいのか？
A２：あらかじめ２０カテゴリーがあって、そのなかから選択できることがメリットです。しかも、御社の調査したいことが２０カテゴリーのなかから見出すことができない場合、新たにご相談の上、作ります。

Ｑ３：カテゴリーおよび質問は修正できるか？
Ａ３：御社のご要望に応じて行います。

Ｑ４：秘密は守られるか？
Ａ４：秘密は、誠実に、厳密に漏洩しないことをお約束します。弊社は、創業以来（過去１０数年間）、お客様とのあいだのトラブルは起きていません。

Ｑ５：契約書とはどのような内容か？
A５：民法にもとづく委任契約です。

３、結果・報告書について

Q１：因子分析をするというが、それはどのようなことか？
A１：数学の多変量解析の一つです。数多くの因子のなかから関係性の高い（＝相関係数の大きい）項目を抽出します。第1次、第2次・・・と抽出を繰り返し、最終的に抽出された因子および関係をもって、御社の経営（人事）における重要事項とします。

Q２：報告書はどのような内容か？
A２：次の項目からなります。通常、４ページです。ただし、会社様によって、下記に追加される項目があり、ページが増えることもあります。
　　　１　報告書の目的
　　　２　提言
　　　３　調査の実施
　　　４　調査の結果

従業員意識調査に関する資料はこちら

資料「調査、その先～人事、事業、財務の好循環をつくる～」を配布しています。

本資料は、二つの事例をもとに、人事・事業・財務の好循環を作り出すことを述べています。
好循環という目的のために、従業員意識調査を適切に行うことから始めます。
なお、事例はいずれも実例ですが、趣旨を損なわない程度に修正しています。